マーケティングにおいて、O2Oやオムニチャネルは今や欠かせないものとなっていますが、そこからさらに1歩踏み込んだマーケティング手法である OMO に注目する企業が増えています。

同じオンライン・オフラインを意識したマーケティング手法ではあるものの、O2OとOMOやオムニチャネルには明確な違いもあります。

そこで今回は、OMOに関してO2Oマーケティングやオムニチャネルとの違いに着目しつつ、その概要や事例など詳細をご紹介します。

この記事はこんな方にオススメです。
  • OMOマーケティングの手法を知りたい方
  • O2Oとの違いを知りたい方
  • OMOの事例を見てみたい方

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O2Oとオムニチャネルの先にあるOMOとは

OMOとは、「Online Merges (with) Offline」を略した言葉です。

2017年9月ごろ、元GoogleチャイナのCEOであり、現シノベーションベンチャーズの李開復(リ カイフ)が提唱して広まった言葉です。

日本語では「オンラインとオフラインの融合」を意味します。このOMOは、オムニチャネルの次を行く新しいマーケティングの概念として大きな注目を集めているのです。

OMOの特徴

OMOの特徴は、オフラインとオンラインの垣根を作らず2つを融合させながらビジネスを行うことにあります。

オフラインとオンラインを区別することは企業目線で考えれば便利な部分もあるのですが、顧客目線で見ると2つの状況が繋がっていないことによる不便さが目立ちます。

そこで、OMOはオンライン・オフラインそれぞれの顧客データを1つにとりまとめ双方に紐づけるなど、オンライン・オフラインをリンクさせながらビジネスを構築することで、より顧客にとって利用しやすいマーケットを整えることができるのです。

これまでは、オフラインをベースとしてビジネスを組み立てるスタイルが主流でした。しかし今後はオンラインを起点としてオンラインとオフラインを融合させるOMOへと進んでいく段階にあります。

このOMOは中国において特に大きく進んでおり、幅広く浸透しています。例えば大きなショッピングモールはもちろん、地方の市場の小さな屋台までスマホ決済が取り入れられています。

OMOのメリットはスマートフォン端末さえあれば買い物が楽にできるということ。企業側からすると顧客の購買意欲を高め売り上げ向上につなげます。

また、商品の購入だけでなく、公共料金や運賃、罰金などもスマホ決済が可能です。つまり、場所にかかわらずさまざまなお金のやり取りをスマホ1つで行うことができるのです。これはまさしくオフラインとオンラインがうまく融合し、顧客の利便性に結びついていると言えるでしょう。なお、このようなOMOは中国だけでなく、アメリカなど世界各国でも積極的に進められています。

OMOとO2O・オムニチャネルの違い

OMOとよく混同されがちなのがO2Oとオムニチャネルです。二つを比べるといくつか違いがあります。

まずはそれぞれの特徴をみていきましょう。O2Oとは「Online to Offline」を略した言葉です。

オンライン上の情報などにより顧客の購買意欲を高め、オフラインの実店舗で消費活動を行ってもらうことを狙うマーケティング手法です。例えば、オンライン上でクーポンを発行し、それをオフラインの店舗での購買時に活用してもらうというようなものです。

オムニチャネルは、オフライン・オンライン問わず、顧客へ多角的にアプローチして接点をもつことにより、顧客の購買意欲を高め売上をアップさせる方法をさします。

オムニチャネルの例は以下のようなものがあります。

  • WEB広告
  • 店舗でのチラシ配布
  • カタログ
  • コールセンターからの案内

これら2つとOMOの大きな違いは、オフラインとオンラインを明確に区別しているかどうかという点です。

O2Oはオンラインを活用しオフラインの購買を促進するというマーケティング戦略であるため、オンラインとオフラインの区別ははっきりとしています。オムニチャネルもオンライン・オフラインを併用する手法ではあるものの、O2Oと同様、2つの区別は明確です。

しかし、OMOはオンラインとオフラインの区別をよりなくし、さらに一体化した環境での利用を想定しているものです。また、OMOには課題もありますが、オンラインとオフラインを融合させつつ、顧客の購買意欲をアップさせるだけでなく、さまざまな体験をさせることを目的としています。

つまりOMOは企業を主軸とするのではなく、顧客を主軸とし、顧客目線での利便性を追求した概念であるとも言えるでしょう。

日本におけるOMOの現状

日本におけるOMOは世界に比べてあまり進んでいません。背景として大きいと考えられるのは、日本の市場はオフライン店舗が未だ多くの割合を占める点です。

オンラインを利用してさまざまな情報を発信しながら、オフライン店舗への集客や購買を狙う方法は一般的になりつつありますが、オンラインとオフラインはまだはっきりとした区別が付けられています。キャッシュレス支払いの促進などにより、スマホ決済などを行える店舗も増えてきてはいますが、まだOMOが広がっているとまではいえない状況です。

ただし、オンラインをマーケティング戦略としてか活用することが欠かせないという認識は多くもたれているため、これからいかにオンラインとオフラインを併合していくが重要となってくるでしょう。そして、2つの垣根を取り去ろうと、さまざまな事業・社内の改革を行っている企業も増えています。

例えば、これまではオンラインとオフラインに関し、社内の担当部署もわかれている状況だったところ、部署同士の連携を密にしお互いの業務領域を把握しあったり、あるいは部署をまとめたり、企業側もOMOに取り組むため改良を行っているケースが見られます。

日本はすでに完成された便利さがあるがゆえ、利便性に関し現状で満足している雰囲気があります。

ただし、中国やアメリカなどを拠点とする大企業などを中心に、OMOが急速に進化をみせているため、置いて行かれないよう世界と足並みを揃えるためには、日本の中でもOMOに関し積極的に取り組んでいかなければならないと言えます。ヨーロッパ各国など日本と同じような状況を抱えている他国の動きも注視しつつ、日本の現在の市場とマッチするようなOMOの仕組みを考えていく必要があるでしょう。

業種ごとのOMO施策事例

ここでは業種ごとのOMO施策事例を紹介します。戦略的にOMOを取り入れた事例をまとめました。

スーパーのOMO施策事例

スーパーアジア圏最大手の中国企業アリババが運営するスーパーには、オンラインビジネスを先進的に進めるこの企業ならではのさまざまな工夫がなされています。

例えば、実店舗においては品揃えを豊富にしたり、生け簀や食材をすぐに調理してもらえるイートインスペースを設置したり、衛生面の整備に力を入れたり、環境作りを行っています。

加えて、アリババ系列のスーパーのアプリを利用すると、スーパーで販売されている食材が運ばれてくる過程を見られたり、店舗で販売している食材を使用したレシピの提案や必要な商品のまとめ購入を行えたり、さらに便利なサービスを利用することができます。

つまり、顧客はオフライン・オンライン双方を活用しながら、便利な環境でショッピングを楽しめるということです。モバイルペイメントを利用したスムーズな支払いや、一定範囲内への配達サービスなどが、さらに顧客の満足度をアップさせています。

小売業のOMO施策事例

小売業

続いて、小売業の事例として紹介したいのが、言わずと知れた世界的大手通販サイトであるアマゾンが、アメリカに設置した無人レジのコンビニ、Amazon Goの事例です。

店舗の入口でスマホ認証を行い入店した後は、商品を手に取ったり戻したりする動きを、店内のセンサーが感知しアプリ上に計上、退店時にゲートをくぐることで自動的に決済が行われます。

これにより、会計のためにレジを通る手間や時間がなくなり、スピーディーでストレスフリーなショッピングを楽しむことができるのです。オンラインとオフラインが絶妙に融合する、まさにOMOらしい仕組みだと言えるのではないでしょうか。

保険会社のOMO施策事例

保険会社

OMOを取り入れ顧客満足度と自社双方の質を高めていると有名な、中国の大手保険会社の平安保険(PING AN)の事例も取り上げておきましょう。

平安保険は、中国国内で最も大きな保険グループの1つ。アプリを活用したOMOを積極的に行っています。

そして中でも評価が高い施策が、アプリで地域において質の高い医療を提供する医療機関を調べ、予約などまで行える施策です。医療機関の質のバラつきが激しい中国において、大きな話題を呼びました。

また、このアプリは平安保険の顧客でなくても利用できるところが大きな特徴です。アプリではポイントを使用することで、医師とチャットが行え相談や質問などをすることができますが、ポイントを貯める方法がウォーキングなので、特別な条件や課金は必要ありません。

このような、自社の顧客であるか否かに関わらない幅広いサービス精神が、結果平安保険の名を高めることになっています。顧客は平安保険に信頼を寄せ、自社のほかの商品にも興味を持ち始めるでしょう。

また、平安保険はアプリで得た利用者の情報を元に効果的な販売促進を行え、相互にメリットを享受できているのです。

OMOをアプリで実現

アプリのイメージ

OMOで最も重要なカギを握っているツールとも言えるのがアプリです。

前項の事例でもご紹介した通り、アプリを活用することでOMOをよりさまざまなフィールドに広げていくことが期待できます。現在はスマホの普及率もかなり上がり、アプリの活用はより身近なものとなりました。実店舗とECサイトを行き来して商品の購入が行われることが多くなっているため、この2つをうまく融合させれば、より幅広いマーケティングが実現でき、OMOの促進にも繋げられるでしょう。

アプリには気軽に起ち上げられるカジュアルさやコンテンツの利用のしやすさなど、オンラインとオフラインをつなぐOMOにマッチする要素が非常に多く詰まってます。

自社のアプリを開発するには、自社内に開発チームをおき、企画から運用まで一貫して行う方法や、専門業者に開発を委託する方法などがありますが、いずれにしろ、自社の事業をアプリとうまく連動させOMOを推進していくためには、アプリをどのように利用して欲しいか、顧客目線をしっかり取り入れながら設計することが重要です。

OMOの各事例でのアプリの活用方法などを参考にしながら、自社のサービスをアプリとどのように連動させていくかを検討し、OMO促進に活かしてみてはいかがでしょうか。

もしこれからOMOをアプリで実現検討するなら、機能のカスタマイズやシステム連携が可能なGMOおみせアプリがオススメです。

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OMOはビジネスの幅をより広げられる革新的な概念

OMOを取り入れることで、オンラインとオフラインの区別に関係なく、顧客の体験や消費活動のバラエティを増やし質を高めることができます。そして結果それが企業の売上アップや事業の拡大などに繋がっていきます。ぜひ、この記事を参考に、O2Oやオムニチャネルの取り組みから得たことも活かしながら、OMOへの挑戦を視野に入れてみてはいかがでしょうか。

 

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