ブランド統合アプリを利用している企業が多くなっています。
現在運用中の店舗でもこれから検討される店舗でも、事業展開によっては複数ブランド、または複数業態を運営されている企業はまとめるべきか、それぞれの業態ごとに運用するかの疑問も出てくるかと思います。

この記事では、複数業態を運用している場合、まとめる場合とそうでない場合のメリットデメリットについて解説していきたいと思います。

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ブランド統合アプリ

ブランド統合アプリとは異なる複数の業態・ブランドの情報をひとつのアプリの中で集約させたアプリです。一般的に、アプリのロゴはブランドのものではなく、会社のロゴが使用されることがほとんどです。よく利用するブランドや店舗をお気に入り登録ができるようにすることで、特定のブランドや店舗の情報のみ受け取れるようにできる場合もあります。

ブランド統合アプリのメリットは、認知度が低めのブランドの情報を他のブランド目当ての顧客にも知ってもらうことができる点です。
このメリットは、ブランドの認知度の向上や複数業態間の相互送客に繋がります。また、ブランド統合アプリは運用工数が少なくなり、管理がしやすいのもメリットです。初期費用も抑えられます。

ただし、ブランド統合アプリには、一つの業態に特化するのが難しいというデメリットがあります。キャンペーンなどの効果も分散し、認知が低くなることも考えられます。アプリの機能面においても、特定の業態に特化した機能を搭載するのは難しく、どうしても汎用的な機能が中心となりがちです。

どのような店舗におすすめ?

メインの業態以外のサービスの認知を上げたい店舗には、複数業態をまとめたアプリがおすすめです。アプリ運用が初めての店舗や初期費用を抑えたい店舗にも向いています。

企業の例

「すかいらーくアプリ」はガストやバーミヤンなど、すかいらーくグループ各店舗の情報をまとめたアプリです。大日本印刷も「honto with」という丸善やジュンク堂、文教堂の在庫情報などをまとめて検索できるアプリを運用しています。

ブランドアプリ

ブランドアプリとは、特定のブランドや業態に特化したアプリアプリのロゴはブランドロゴになり、基本的にはそのブランド・業態の情報のみが掲載されるアプリです。

複数の店舗があるブランドでも、近隣店舗の情報のみ受け取れるように顧客が設定できる機能もあります。
ブランドアプリは囲い込みに強くブランディング強化に繋がりやすいというのが大きなメリットです。アプリの機能も一つの業態やブランドに特化したものにできます。

ただし、ブランドアプリの場合、まずアプリを利用してもらうための顧客からの最低限の認知が必要で、この点はデメリットと言えます。他の業態やブランドへの送客も難しいでしょう。複数の業態でそれぞれアプリを制作するとなれば、運用工数や初期費用が増えるデメリットも生じます。

どのような店舗におすすめ?

囲い込みを強化したい店舗やブランディングを強化したい店舗には個別制作のアプリがおすすめです。

企業の例

UNIQLOとGUはどちらもファーストリテイリングの子会社ですが、アプリはそれぞれ分けてあります。すき家とココスの場合も同じゼンショーホールディングス関連の会社ですが、アプリは個別にあり、クーポンなども共有ではありません。

 

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アプリを上手に活用しよう

ブランド統合アプリとブランド個別のアプリは、どちらを導入してもマーケティングに役立つでしょう。
しかし、それぞれに異なるメリットやデメリットがあります。店舗の目的や課題を考慮し、適した方を選ぶことが重要です。

どのような店舗にどちらのアプリがおすすめなのかもご紹介しましたが、それにこだわりすぎる必要はありません。ブランディング戦略としての活用も検討しながら、上手にアプリを運用していきましょう。

 

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