医療分野でもアプリ導入は進んでおり、治療の手助けや医療機関業務のサポートなどで活躍しています。

生活習慣病患者増加対策や医師・看護師不足対策として期待を集めるアプリは、実際にどのように現場で活用されているのでしょうか。

医療アプリの現状や将来、導入するメリット、さらには具体的なアプリの例などについて解説します。

≪この記事は下記のような方におすすめです≫

  • 医療分野のアプリの現状や具体例を知りたい患者、医療関係者やアプリ開発者
  • 生活習慣病患者増加対策や医師・看護師不足対策に悩みを持つ医療関係者の方
  • 医療アプリの導入を検討している方

1.医療アプリの役割や今後の活躍の可能性とは?

アプリにはさまざまな種類があり、そのなかの1つとして医療アプリがあります。

医療アプリについて理解するためには、まずアプリの役割を知ることが大切です。そこで、医療アプリはどのような役割を果たすのか、国内外でどの程度普及しているのかについて説明します。

1-1.医療アプリの役割

医療アプリの役割を理解するためには、医療分野のIT活用実態もある程度知っておく必要があります。医療の分野においては、電子カルテや遠隔医療、手術ロボットなどITの活用が進んでいる状況です。

特に、スマホ・タブレットといったモバイル端末は、移動しながら患者の対応にあたる医師・スタッフに欠かせません。

こういった場面でモバイル端末を医療サポートに利用する「モバイルヘルス」「エムヘルス(mHealth)」が注目されています。

たとえば、患者自身の行動や考え方、生活習慣などを変える「行動変容」が求められるケースでは、医師との対話や患者自らが生活習慣を変更することが重要です。

そこで、モバイル端末を利用してオンラインで対話したり、生活行動を計測したりする場合に、アプリが活躍しています。

電子カルテにおいては、タブレットに患者情報を入力して共有データベース上でカルテと連携するといった処理でもアプリが活用されており、医療の現場ではアプリが役立つシーンが数多く存在しています。

1-2.医療アプリの現状と今後

医療アプリの現状を知るうえでは、国内外で医療アプリがどの程度利用されているか、将来的に市場規模がどうなるのかを知っておくことも有効です。

インドのある調査会社によれば、2017年時点での世界におけるモバイルヘルス市場の規模は、日本円で約2兆7000億円規模に成長しており、さらに、2023年には4倍以上の12兆円にまで市場を拡大すると予想されています。

世界初の医療アプリは、2010年にFDA(アメリカ食品医療品局)の承認を受けたウエルドック社の「BlueStar」です。糖尿病患者の治療サポートアプリで、医療保険が適用されます。

日本でも地方の医師不足や高齢化を踏まえ、地域医療維持のための情報共有や医療ICTを活用した医療推進を目指して官民が協力して取り組みが進められています。

効率的に医療を行うためには、IoTやAIなどのIT技術が欠かせません。医療アプリは、そういった状況のなかで活躍できる機会が増えていくでしょう。

2.医療分野にアプリを使用するメリットとは?

医療アプリの導入を検討する場合は、導入によるメリットをよく把握しておくことが必要です。ここでは、医療アプリを導入した場合のメリットについて、患者・医療機関の両面から説明します。

2-1.患者の負担軽減・治療効果向上

まず、医療アプリ導入による患者のメリットです。医療アプリを導入することによって、患者のさまざまな負担を軽減したり治療効果を最大化したりできます。

主なメリットは、4つあります。

1つ目は、通院負担の軽減です。アプリを導入することによってタブレットやパソコンでのオンライン診察を受けられるようになります。オンラインで診察してもらえば、わざわざ病院まで行く必要がなくなり移動の負担が軽くなるでしょう。

2つ目は、診療や相談のリアルタイム化の実現です。アプリを利用することによって、的確なタイミングで診療・相談を受けられるようになります。

たとえば、ある禁煙アプリには、どうしても喫煙したくなったときにリアルタイムのチャットで相談できる機能があり、これを使えば、適切な指示を受けて禁煙を続けることが可能です。また、必要なタイミングでプッシュ型のアラートを鳴らすなどの機能を持つアプリもあります。

3つ目は、薬手帳の管理が不要になることです。薬手帳の代わりにダウンロードしてスマホアプリを利用すれば、持ち運びの手間や紛失リスクをなくせます。

4つ目は、生活習慣の動機付けにも役立つことです。一般的な通院の場合、診療直後は医者からの指示を守っていても、そのうち守らなくなることもありえます。アプリを使って日々の体重・脈拍・生活行動などを医療機関と共有することで、生活習慣改善が継続しやすくなるでしょう。

2-2.医療機関の業務効率化・負担軽減

医療機関側のアプリ導入によるメリットは、業務が効率化され医師や看護師などの医療従事者の負担が軽くなることです。

主なメリットは、3つあります。

1つ目は、離れていてもリアルタイムで的確な指示を患者に対して行えることです。コミュニケーションアプリのなかには、患者のCT画像や心電図、手術状況をリアルタイムで共有できるものがあります。こういったアプリを利用すれば、担当医師などが離れたところにいても指示ができます。

2つ目は、カルテとの自動連係が可能になることです。タブレットに投薬・バイタル値などを入力すると自動的にカルテと連携するアプリがあります。これによって、医師・看護師・介護士間の情報共有が容易になるでしょう。

3つ目は、基本的な診療や情報収集が簡単に行えるようになることです。アプリを導入することによって業務が効率化され省力化を実現できます。

海外のチャットアプリでは、医師ではなくAI搭載のチャットbotが患者などと対話して自動的にアドバイスを行うものもあります。

自己治療が可能な人は、病院に行かなくても解決でき、医療機関側の負担も少なくなるでしょう。さまざまなタイプのアプリを導入すれば、業務効率化を実現でき、医療従事者の負担を軽くできると期待されています。

3.医療アプリの具体例を紹介

医療分野ではどのようなアプリが活躍しているかも把握しておきましょう。ここでは、活躍している主な3つの医療関連アプリに関する特徴や効果を解説します。

3-1.CureApp禁煙

1つ目のアプリは、CureApp禁煙です。このスマホアプリは、ニコチン依存症を治療する機能を持っています。運営会社であるキュア・アップは、2019年5月に薬事承認を目指した申請を行いました。

治療用アプリの申請は国内初であり、禁煙治療向けとしても世界初というアプリです。

このアプリは、スマホなどのモバイル端末から日々取得する治療データをアルゴリズムを使って解析し、個々の患者ごとに最適なガイダンスを提示する役割を担っています。

また、担当医師や指導者にも適切な指導内容を提示できるため、治療水準の向上も図れることが特徴です。禁煙治療は、病院での指導などよりも毎日自宅で自らと向き合う時間のほうが圧倒的に長くなります。そのため、治療が難しいともいわれている状況です。

しかし、このアプリを利用すれば、在宅時や仕事中に見守りができるため、従来よりも治療効果が高い可能性があると期待されています。

3-2.NASH app

2つ目は、NASH appです。禁煙アプリと同じキュア・アップ社が取り扱っているアプリで、NASH治療を目的としています。NASHとは肝臓病の一種で、肝硬変や肝がんにつながる恐れがあり危険な病気の1つとされています。

NASH患者は国内に約200万人、予備軍は推定1000万人はいるとされ、けっして珍しい病気とはいえません。しかし、NASHには有効な治療がなく、進行を防ぐためには生活習慣を改善する以外ないという状況です。

NASH appスマホアプリは、利用者がチャットbotと対話を行い、患者の認知の癖を検出して日常生活を治療の場に変える役割を担っています。

通院時以外も治療効果を高める生活が行われることにつながるため、高い治療効果が期待されています。2018年には多くの施設で臨床実験がスタートすることが発表されており、実効効果の検証が待たれています。

3-3.Join

3つ目は、Joinです。Joinは医療関係者向けのコミュニケーションアプリで、より早く正確に診断情報を共有できます。

2016年1月に新機能や新技術の保険適用規程区分として保険診療の適用が認められ、同年4月には適用が開始されました。医療現場では、脳卒中などの緊急性が高い患者が運ばれてくることも珍しくありません。

ただし、深夜の救急では専門外の当直医による対応に限度が生じるケースもあります。そのようなケースでも、アプリを通して診断情報を素早く共有でき、遠隔地から専門医が適切な指示を送ることも可能です。

Joinは、メッセージ機能だけでなくPACS(医療用画像管理システム)と連携させることでCTスキャンの画像なども共有できる機能も有しています。

医療現場においては、メッセージ機能だけでは十分な情報共有ができない場合も多いです。特に、患者の病状を正確に共有するためには、CT画像などの共有は欠かせません。

そういった機能がある点がJoinの大きな特徴だといえるでしょう。

まとめ:アプリ導入は医療分野以外にも広がっていく見通し

医療分野においては、すでにアプリが実際に導入されて治療や医療機関の情報連携などに活用されています。

政府の後押しもあり、将来的にはさらに普及する可能性があります。

医療分野は、治療効果の検証が必要など規制は厳しいこともありアプリが本格的に普及するには時間がかかりますが、確実に利用は広がるでしょう。

一方、薬局のアプリなどは一般にも普及しており、馴染みのある方も多いのではないでしょうか。

今後も、医療分野はもちろんのこと、それ以外の分野にもアプリの活用は拡大するとみられています。

 

美容室・飲食店など店舗でのアプリ活用はGMOおみせアプリ

【関連記事】

アパレル業界もアプリで集客!アプリ導入でコスト削減&業務効率アップ

【飲食店・美容室】集客アップに効果的なクーポン事例とO2Oアプリ活用法