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サブスクリプション(定期自動支払い)が使えるGMOおみせアプリ
2023年3月6日
GMOおみせアプリのオプション機能「カート＋」で使える、「サブスクリプション(定期自動支払い)」について紹介します。
≪「サブスクリプション」は以下のような方におすすめです≫
- 顧客ごとに請求するタイミングが違うので、請求関連作業に時間を取られている
- 定期的な会費請求や入会・更新手続きをもっと簡単に済ませたい
- リピーターを囲い込み、店舗運営の安定と収益アップを図りたい
目次
定期自動支払い（サブスクリプション）とは
定期自動支払い(サブスクリプション)とは、定期購読や継続購入して受けられるサービスのことです。近年、メディアでも取り上げられ日常生活でも耳にすることの多い「サブスク」は「サブスクリプション」の略語です。
仕組みは簡単で、指定の料金を支払うことでその製品やサービスを一定期間利用できるようになります。日本では、動画配信サービスや音楽配信サービスが広く知られています。
定期自動支払い（サブスクリプション）が使われる場面
定期自動支払い(サブスクリプション)が使われる場面は、以下のような場面です。
- 動画配信サービス(Netflix、Huluなど)
- 音楽配信サービス(Spotify、Apple Musicなど)
- 習い事や趣味(ネイティブキャンプ、オンスク.JPなど)
- 食材や食品の宅配事業(oisix、noshなど)
このように定期自動支払い(サブスクリプション)は、さまざまな場面で使われています。
商品の定期購入や有料会員サービスの管理が簡単に！
アプリ内での決済や会員加入・更新手続きはもちろん、アプリをそのまま会員証やスタンプカード、お知らせ配信などの集客・販促ツールとして活用できます。
習い事のレッスン代（月謝）や決まった期間でのリピート購入に便利な「定期自動支払い」を、ぜひあなたのビジネスにご活用ください。
主な機能
「定期自動支払い」の主な機能を下記にご紹介いたします。
その１：支払い周期を自由に設定
月額料金、月払いか年払い、無料期間の設定など、支払周期を管理画面から登録できます。
その２：簡単だから続けられる！定期購入にも最適
2回目以降のご請求はユーザーが登録したクレジットカードに自動課金。
手間をかけずに定期購入商品が販売できます。
その３：アプリ会員証でコスト削減
来店時にはお店独自のアプリ会員証としてお使いいただけます。従来の会員証制作コスト削減効果も期待できます。
定期自動支払い機能を導入するメリット
定期自動支払い機能を導入することで、以下のようなメリットが得られます。
- 継続的な売上につながる
- ユーザーのデータを取得しやすい
- 新規ユーザーの獲得に役立つ
それぞれのメリットについて詳しく解説します。
継続的な売上につながる
自動支払い機能は、継続的な売上につながります。なぜなら、自動支払い機能は継続型の課金ビジネスだからです。
一度契約すると、解約されなければ毎回一定の売上が得られます。単位が一定であるため売上予測が立てやすく、ユーザー数から予想売上が把握できるのです。
安定した収益を活用してさらに新たなビジネスを展開してユーザーを増やせば、より安定した収益が得られるといった好循環も期待できます。
ユーザーのデータを取得しやすい
ユーザーのデータを取得しやすいというメリットもあります。なぜなら、自動支払い機能は興味のあるものなどユーザーデータの蓄積がしやすいからです。
自動支払い機能を継続して使ってもらえば、その分ユーザーデータが蓄積されます。獲得したデータでサービスを改善できれば、既存ユーザーの継続率を上げられることはもちろん、新規顧客の獲得にもつながります。
特に、蓄積したデータからユーザー一人ひとりに合った情報を提供すれば、より既存ユーザーの継続率の向上が期待できるでしょう。
新規ユーザーの獲得に役立つ
新規ユーザーの獲得に役立つというメリットもあります。なぜなら、定期自動支払い機能は月額が安くお試し期間がある場合も多いことから、試しにと使ってみるユーザーが多いからです。
試しに使ってくれたユーザーが便利であると感じれば、お試し期間終了後も活用してもらえます。これにより、新規ユーザーがリピーターになり、さらに他の自社製品やサービスに興味を持ってもらえる可能性が高まります。
定期自動支払い機能を導入するデメリット
定期自動支払い機能には、メリットだけではなく導入した際に以下のようなデメリットもあります。
- 解約のハードルが低い
- ユーザー数が少なければ利益が出づらい
それぞれのデメリットについて詳しく解説します。
解約のハードルが低い
一つ目のデメリットとして、解約のハードルが低いことが挙げられます。自動支払い機能の解約のハードルが低い理由は、解約しても違約金が発生しないことがほとんどだからです。
解約のハードルが低いということは、サービスに不満があった場合にユーザーが離れやすいということです。つまり、継続してもらうためには蓄積したデータからユーザーのニーズを把握し、サービスの改善を繰り返すことが重要です。
ユーザー数が少なければ利益が出づらい
定期自動支払い機能は、薄利多売のビジネスモデルです。そのため、ユーザー数が少なければ利益が出づらいというデメリットもあります。
特に、開始してすぐには成果が出づらく、予想よりも売り上げが上がらないというケースも少なくありません。赤字が続いて安定した利益を得る前に破綻してしまわないように、かけた費用をいつペイできるかを試算しておくことが大切です。
「定期自動支払い」のご利用料金
【参考・参照】
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